外資系企業の就業経験から語る!「外資系企業で働くという視点」

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外資系企業の就業経験から語る!「外資系企業で働くという視点」

Gonです。

私は、かつて外資系企業で就業した経験があります。

昨今の転職市場では、業界により【多い】・【少ない】はありますが「外資系企業」の求人も多く散見されます。例えば、私が所属する「製薬・メディカル・ライフサイエンス」業界に属するプレイヤーには外資系企業が多いのが特徴です。

日系企業でこれまでキャリアを歩まれた方にとって、外資系企業へ移ることは少々勇気がいることとと思います。今回は、初めての人でも外資系で働くことをイメージして頂けるように記事を書きました。

外資系企業に持つイメージ

外資系企業といえば、以下のようなイメージを持つ人も少なくないと思います。

  • 「雇用が安定せずにリストラが多い」
  • 「年収が高くて、高給だ」
  • 「英語が得意な人ばかりではないか?英語が話せない人に仕事はない」
  • 「実力主義で能力がなければ務まらない」
  • 「冷たくて、サバサバとした人が多い」
  • 「クリスマス休暇があるなど、オン・オフがはっきりしている」
  • 「イケメンや美人が多くて華やかなイメージがある」

外資系と一括りにされますが、社内の雰囲気は日系企業と同じで企業により様々で、また本社のある国によっても違うと思います。

私は、アメリカに本社がある企業で就業しましたが、その時に出会った社員の一人が過去にフランスに本社がある化粧品会社の日本法人に勤めていたことがあるそうで、「全く雰囲気が違う」と教えてくれました。

外資系に興味はあるけれど、一歩を踏み出す勇気がない人に向けて、「外資系企業で働くという視点」をお伝えしたいと思います。

 

外資系企業とは

日本にいて「外資系企業」と呼ばれる企業は、以下のように定義されます。

外資系企業(がいしけいきぎょう)とは、外国法人又は外国人が一定程度以上の出資をする日本の企業(通常は株式会社だが合同会社も増えている)をいう。口頭表現等では「外資系」「外資」と略称することも多い。外資系でない日本の企業は、日系、国内系、民族系、内資系(製薬・メディカル業界で使われる)などと呼ばれる。日本以外の国に関しても同様の意味で用いられることがある。

(出典:wikipedia

wikipediaにもあるように、私が思うに製薬業界や保険業界では、外資系企業の進出が際立っており、日系企業(つまり、国内に資本がある企業)を内資系と呼び、内資/外資と区別します。

定義は上記の通りですが、実際に働くことを考えれば以下のように考えて差し支えないと思います。

「外資系企業とは外国に本社のある企業の日本法人」

外資系企業と言っても、「系」なのです。外資企業とは呼びません。その多くの正体は、本社の日本法人です。つまり、日本の会社であることには変わりありません。

 

外国で働きたいならば日系グローバル企業へ行くべき

上記でお伝えした通りで、外資系企業に採用されたからと言って、その企業の本社採用でない限り、日本法人が現地採用をしたという扱いとなります。

所属は、もちろん日本法人となるため、当たり前ですが外国で働けるというわけではありません。

外国で働く経験がしたいから、外資系で働くことは正解のようで正解ではありません。何故ならば、日本法人による現地採用に過ぎないからです。よほど優秀であれば別ですが、たいていは東京や大阪など日本の大都市でのオフィス勤務となり、対象となるマーケットは日本のマーケットです。

もしも、外国で働きたいという思いがあるならば、外資系企業ではなく日系グローバル企業で働く方がより可能性は高いです。

例を挙げて考えてみます。

昨今では、日系グローバル企業の多くが外国へ積極的に進出していますが、そこでは現地法人を設立し、現地の人を雇いながら運営しているかと思います。

これと全く同じことを外国にある会社が日本で行っているのです。

つまり、日系グローバル企業が進出した国でビジネスを展開するために、現地法人を作り、現地の人を雇用するのと同じだということです。

 

外資系企業の分類

外資系企業の分類には、様々な切り口があると思います。今回は「どこの国に本社があるか」で分類してみたいと思います。

現在、日本にある外資系企業の多くは、アメリカに本社があるアメリカ系企業とヨーロッパの各国に本社があるヨーロッパ系企業の2つに大きく分類できます。厳密に言えば、ヨーロッパでも、例えばドイツとフランスでは雰囲気が全く違いますので、注意が必要です。

本社がどこの国であるかを把握することは、その企業を知るうえでの第一歩だと思います。

しかしながら、外資系企業の本社で働くのではなく、あくまでも日本法人で働くということですから、本社の雰囲気と日本法人の雰囲気が同じである保証はありません。

日本法人の社長は、外国にある本社からの出向であることが多く、基本的には外国にある本社の指示で経営を行います。特に組織・制度・規定などは外国にある本社の影響を強く受けすいと思います。

 

外資系企業はリストラが多いのか

結論を先に述べれば、外資系企業は日系企業と比べてリストラが多いと言えます。リストラと言えば、個人を対象とする首切りをイメージされるでしょうが、外資系企業の場合は部門ごと切ることも十分考えられます

外資系企業では成果が残せず、赤字を垂れ流すようなお荷物な不採算部門はリストラの対象となります。赤字が拡大すれば、会社全体の収益にも影響しますし、売上が残せないならば人を充てる理由がありません。黒字化のため人員削減をしたり、それでも改善が難しいようであれば部門ごと解散させることもあります。俗に言う、撤退ということです。

日系企業では、大手企業では労働組合も存在しますし、一度期限に定めのない正社員で採用されれば、仮に会社の経営が傾き、事業を撤退したとしても多くは他の事業へ転籍するなどし、会社はリストラを避けようとしますが、外資系企業ではそうもいかないことがあります。

外資系企業への転職を考えるうえでは、そのビジネスがその企業で伸びているかという視点も必要です。

もちろんですが、個人に対するリストラも多いです。勤務態度、勤務成績などを勘案して、その雇用が会社にとってメリットでなければリストラの対象となります。実際、私が在籍した企業でも、「無断欠勤が多い」という理由で即解雇になった同僚もいました。

 

外資系企業は人も流動的

日本と違い、外国では「転職が当たり前」と言われます。日系企業と比べて外資系企業の人の流れは流動的だと思います。

日系企業への転職を検討されている方のなかには、「転職回数が多い」という理由や、「離職期間(空白期間)がある」という理由で、転職先が見つからずに焦っている方もいるかもしれません。しかし、外資系企業では、このような体裁面をあまり気にしないところが多いです。求職者に対して興味があり、かつ優秀であれば採用します。

それゆえに、外資系企業ではユニークな経歴の人が集まりやすいと思います。私が在籍した企業でも、アメリカの官公庁で勤務していたという異色の経歴を持つ人(日本人)が在籍していました。

外資系企業であれば、だいたいどこの企業も同じようなスタンスで採用活動をしていると思います。一度外資系企業で就業してしまうと、外資系企業のなかでしか動かないような人もいます。

また、外資系企業では退職者も多いです。

私が退職する時も、日系企業のように引き留められるようなことはなく、「去る者追わず」という様子でした。もともと入社すれば定年までという終身雇用が前提ではないため、退職についても理解が得やすいのも外資系企業の特徴と思います。

 

何がしたいか?よりも何ができるか

「何がしたいか?」よりも「何ができるか」です。この視点が外資系企業の採用面接を受けるうえでは必要です。

採用に対する基本的な考え方というのは、外国の本社と似ています。日系企業のようにポテンシャルを意識した採用をすることは少ないと思います。日本法人が採用しますが、外資系企業によっては入社前にグローバルの承認が必要であるところもあります。

外資系企業の仕事というのは、「役割(Roll)」に基づいて決まります。役割(Roll)とは、仕事に求められる役割のことです。採用活動でも、あらかじめ役割(Roll)を明示したうえで、その役割を担える人を募集します。従って、「何ができるか」をアピールし、企業とマッチングさえすれば、入社の可能性は高まるかと思います。

外資系企業では、入社後の評価もその役割に対するパフォーマンスで決まるため、従って在籍する社員も「自分の役割」を強く意識して仕事をします。「自分の仕事」と「他人との仕事」の線引きは日系企業に在籍する人以上に明確です。外資系企業で活躍するには、他人と比べて「これができる」、「これが強み」というものを伸ばしていくことが必要かと思います。

それぞれが強みを持ちながらも、お互いが協力して仕事を進めていく日系企業とは異なるところだと思います。

 

まとめ

いかがでしたか。

「外資系企業で働くという視点」の前半をお伝えしました。日本における外資系企業の成り立ちや背景について知って頂ければ幸いです。

後半では、気になる英語力や給料・年収について、お伝えしたいと思います。

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Gon
キャリアクエスト運営責任者。 20代のうちに転職を3回経験し、現在4社目。自身がキャリアに悩み、転職を繰り返した経験をベースに、同じようにキャリアへ悩む20代、30代に向けてキャリア開発支援、転職支援を行いたいと考えている。

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